登山の再開を願う｜登山様式の確立はできるのか

ついに緊急事態宣言が解除されました。
編集部でも、一個人としても登山再開の動きを一刻も早く願ってきましたが、未だ公に登山するには気が引けます。
いつになったら登山再開できるのか。
登山再開するにはどうしたら良いのでしょうか。

緊急事態宣言が解除

4月7日緊急事態宣言発出。その時から新型コロナウイルスの感染拡大防止を目的としてステイホームという呼びかけの元、登山も自粛モードになりました。
そして、5月25日全国的に緊急事態宣言が解除されました。
その数週間前から痺れを切らして登山に向かう人、一部緊急事態宣言が解除されてすぐの最初の週末に登山に向かう人がいるなど登山に対する生活様式も様々に感じます。

緊急事態宣言下、団体声明や自治体の発表が相次ぎましたが、そんな中でも注目を集めたのが山岳４団体による共同声明です。
そこで編集部が興味を持ったのは登山者たち世論の声でした。

山岳関連の団体からの声明

声明の続きはありません

緊急事態宣言解除を迎えた今も声明の続きはありません。
現状自粛継続という意思と思って良いかと思います。

政府の緊急事態宣言全面解除を受けて——山岳四団体 | 公益社団法人日本山岳会

公益社団法人日本山岳会は、1905年に設立され、会員数 5000名余、全国に33の支部が有り、アルピニズムから日本的な山旅までの登山活動、高所医学の研究、自然保護活動、出版や講演啓蒙活動、社会貢献を多岐に進めています。

jac1.or.jp

（26日の時点で）25日付で声明の発表がありました。

所属者は0.76%

日本山岳会、日本山岳ガイド協会、日本・山岳スポーツクライミング協会、日本勤労者山岳連盟の4団体からの声明となりましたが、他にも登山関連の団体、企業はありますが、残念ながら一枚岩にはなっておりません。

そもそも日本山岳会系（4,800人）、日本勤労者山岳連盟系（2万人弱）の山岳会および山岳グループに所属している登山者は２万５千人弱。そこに日本山岳ガイド協会会員数2,019人、　日本・山岳スポーツクライミング協会46,650人を合算（複数団体に所属している方も含む）して７万４千人弱となります。
９７２万７千人の登山人口に対して０.７６％弱の人が所属しています。

残念ですが、これでは世論を形成しているとは言えません。

SNSの反応

twitterの一部の声をご紹介させていただきましたが、Facebookなど他のSNS上にも賛否両論の声が見受けられます。
賛否両論あるだけに個人の判断としても登山に行っていいのか難しさもあるかと思います。

それではSNSでこれだけの声が上がっているからといって登山を再開して良いのでしょうか。

確立されていない登山様式

山岳関連の団体からの声明の続きが無いように、残念ですが登山自粛を解いた後の（登山様式が見えておらず）出口戦略は皆無であったのでは無いかと疑ってなりません。

今回、緊急事態宣言は解除されましたが、新型コロナウイルスの影響が全く無くなった訳ではなく、共存しながら登山をしていかなければいけなくなりそうです。

山岳医療のプロフェッショナルが指針提示

日本における山岳医療の第一人者でもあります大城医師が代表を務めます山岳医療救助機構より声明が出されておりますので、登山を再開される方も、今一度自粛する方が登山を再開される際にはお読みいただき実践していただくことが最良かと思います。

https://sangakui.jp/data/wp-content/uploads/tozan_knowledge_practical0524s.pdf

登山再開を願う

何かのタイミングで一斉に登山者が山に戻るものでもなければ、誰かに命令されて登るものでもありません。
登山者の一人一人が登りたいタイミングで登ることになるでしょう。

ただ、賛否両論があるように登山に行って良いのか判断に困るという思いもあることでしょう。

しかし、ここにきて山岳医療救助機構からの指針は一筋の光となるのではないでしょうか。
私たちは声が大きいWebメディアではありませんが、少しでもお役に立つことができるメディアでありたいという想いから、近いうちにこれからの登山様式についてMountainDaysとしての見解を発表させていただきたいと考えています。

その時には少しでも事態の収束に近づいていることを願って。